マイケル・ムーア監督の最新作、「ＳＩＣＫＯ」を観てきました。
国民保険制度のないアメリカでの国民の医療環境の実態、保険に入れない人が医療を受けられないだけでなく、保険に加入しているひとであっても、
収益重視の保険会社の行き過ぎた方針、すなわち契約者の契約資格（過去の病歴など）に難癖をつけて保険金を支払わないという手口が横行していたり、
法外な薬代など、“民間の自由競争”に任せた結果が生んだ医療環境の状況は、目も当てられない有様です。
映画では、医療費がほぼタダのカナダやイギリス、フランスとの医療制度の対比、さらにはキューバよりもひどいアメリカ（！）の実情が描かれていました。
日本の現状でも、政府には財政的な破たんへ向かう国民健康保険制度を“民間”へと、「アメリカ方式へ転換してしまえ！」という動きがあるようです。
この映画は観ておくべきです！ 他人事ではありません。対岸の火事ではないと思います。 （１日は映画の日ですよ〜〜）
ムーア監督の作品を観ると、権力者や資本家がどのような発想をして行動にうつすのか、その視点が理解し易くなります。
映画の中で、ムーア監督が、フランスに住むアメリカ人に、「なぜフランスはそんなに市民に手厚いのか？」と質問したとき、帰ってきた答えは、
「フランスでは、政府が市民を恐れているから。」（何か変な政策をすれば、すぐ大規模な市民運動になる）でした。納得です。
日本から見れば、まだアメリカのほうが、市民が“もの言う民衆”のように思っていた私には意外でしたが、時代は移り変わってそうなのかもしれません。
しかし、だとすると、政府・官僚が国民など恐れていない日本の現状のままでは、国民年金制度だけでなく、国民保険制度も破綻の危機を
免れないかもしれません。
映画のなかでも、「権力者は“教育と健康に自信のある民”を恐れる」と言っていました。私たちにその心構えができているでしょうか？
安倍政権はすでに教育制度への国家介入を強めています。内閣改造でも伊吹文部科学大臣（人権メタボ発言の）を変えなかったことをみても、
選挙以前の（国家主義的）方向性をより進めようとする意思は明らかです。そのうえ健康の行方まで国家の自由に握られてはなりません。
明るい国民の未来を獲得するために重要な課題です。
私も国民の声を聞かない安倍総理や、そのお仲間たちの執拗な権力欲を見せられてうんざりしていましたが、
（向こうは専門で大金を得てやっていますが、こちらは本業の片手間で対抗しなければなりません）
やはり戦うことから逃げてはいけないと思い直しています。（生きる、ということがこれ以上つらい社会にならないように。）
ぜひ、多くの人が、この映画を観て、国家権力や大企業が我々国民をだます手口を学んでおく必要があると、声を大にして言っておきたいと思います。
（私たち民衆は、か弱い存在です。それだけに小さな意思をたくさん集めていく必要があると感じています。）
